家を建てるにあたり、最も気になるのが「総額でいくらかかるのか」という点ではないでしょうか。建物本体の価格だけでなく、土地代や付帯工事費、各種の諸費用、さらには建築後の維持費まで含めて考える必要があります。
そこで本記事では、費用の内訳や予算ごとの特徴、資金計画の立て方、補助制度の活用法まで、家づくりに必要なお金の全体像を整理します。

POINT

• 注文住宅の総額は、建物本体・土地代・諸費用を含めて4,000万～5,000万円台が主流
• 土地の有無や地域によって、総額の内訳や費用バランスは大きく変わる
• 見落としやすい付帯工事費や維持費も含めて、余裕のある資金計画が欠かせない

注文住宅の建物本体費用は3,000万円台後半～4,000万円台が主流

注文住宅の建築費用は地域ごとに大きく差があり、特に土地価格が総額に与える影響は無視できません。希望するエリアの相場をあらかじめ把握することが、現実的な予算設計に役立ちます。

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土地を所有している場合の建築費の平均

すでに所有している土地に住宅を建てる場合の建築費（建物本体の新築費用）の全国平均は約3,932万円で、前年度より約71万円上昇しています。

なお、購入者全体の70％は「土地から購入して注文住宅を建築」するケースであり、全国的に費用は上昇傾向にあります。

土地を購入する場合の総費用

土地を購入し、そこに住宅を建てる場合の所要資金（建築費＋土地取得費）の全国平均は約5,007万円となっており、前年より約104万円増加しました。

このように、土地代が加わることで、土地を保有しているケースよりも総費用は高くなる傾向があります。

現実的な予算設計のポイント

一般的には「土地代：建築費＝3：7」が望ましいバランスとされますが、実際には地域の地価によってこの比率は変動します。まずは希望エリアの相場を調べたうえで、実現可能な予算を立てることが大切です。

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付帯工事費における「見落とされがちな費用」に注意

住宅の建築には、建物本体にかかる工事費だけでなく、付帯工事費（総建築費の約15～20％）や諸費用（約5～10％）が発生します。

これらの費用を事前に把握していないと、当初の想定よりも予算が膨らみ、資金計画に大きな影響を及ぼすことがあります。

見落とされがちな付帯工事費の具体例

地盤改良費地盤の強度が不足している土地では、建物を支えるための補強工事が必要になる場合があります。費用は数十万円～100万円を超えることもあり、工法によってはさらに高額になるケースもあります。地盤調査の結果で必要性が判明しますが、契約後に説明され、想定外の出費となる例もあります。外構工事費駐車場の舗装、フェンスの設置、庭の整備など、建物以外の工事にかかる費用です。平均で100万円～300万円程度が相場ですが、土地の大きさや条件次第ではそれ以上になることもあります。建物本体に意識が集中しやすく、外構費用を後回しにした結果、後悔するケースもあります。インフラ引き込み工事費土地に水道、電気、ガスなどの配管や配線が整っていない場合、それらを新たに引き込む必要があります。数十万円の費用がかかることがあり、新興の分譲地や郊外の土地では特に注意が必要です。別途工事費照明器具やエアコン、カーテンなどは、本体工事に含まれていないことが多いので、営業担当者への確認をおすすめします。

諸費用に含まれる主な支出項目

住宅の建築では、建物本体とは別に各種の諸費用がかかります。これらは住宅ローンの借入額に含まれないことが多く、契約や登記などの節目で都度支払いが求められます。代表的な費用は以下のとおりです。登記費用（登録免許税＋司法書士報酬）土地の所有権移転登記、建物の保存登記、住宅ローンに伴う抵当権設定登記などにかかる費用です。司法書士への報酬も含めると、合計で数十万円程度が必要になることがあります。不動産取得税土地を取得したあと、数ヶ月以内に都道府県から納付通知書が届く税金です。印紙税土地売買契約書に貼付する収入印紙の費用で、契約金額に応じて税額が異なります。住宅ローン関連費用融資手数料は、定額型で3万～5万円、定率型では借入額の2.2％（例：3,000万円の場合は約66万円）となる場合があります。ローン保証料は保証会社に支払うもので、借入額に応じて数十万円に達することがあります。団体信用生命保険料多くの場合は住宅ローンの金利に含まれていますが、特約を付けて保障内容を広げると、金利が0.1～0.3％上乗せされることがあります。

諸費用に備えて現金を確保しておく

こうした諸費用は、ローンではまかなえない支出が中心となるため、現金による準備が欠かせません。総建築費の5～10％程度を目安に、あらかじめ現金を確保しておくことが推奨されます。想定外の費用にも対応できるよう、余裕をもった資金計画を立てることが大切です。

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住宅ローンの頭金目安と返済計画

住宅ローンの組み方次第で、家を建てる費用の総支払額は大きく変わります。頭金の準備額や月々の返済計画に加えて、活用できる補助金制度など、資金計画には押さえるべきポイントが数多くあります。特に、現在の金利動向を踏まえた選択は、総返済額に数百万円単位の影響を及ぼす重要な判断です。

頭金は総額の10～20％が望ましい

住宅購入時の頭金は、購入価格の10～20％を目安に準備するのが一般的です。例えば、3,000万円の住宅なら300万円～600万円、4,000万円であれば400万円～800万円が基準とされます。頭金を用意しておくことで、住宅ローンの審査に通りやすくなり、自己資金比率が20％前後ある場合には金利の優遇を受けられる可能性も高まります。

頭金は「無理のない金額」が鉄則

ただし、頭金の金額を大きくしすぎると、手元資金が不足するおそれがあります。住宅の取得には、引越し費用や新居用の家具・家電の購入費もかかります。また前述のとおり、登記費用や税金などの諸費用がかかるため、余裕をもって資金を残すことが重要です。頭金は「いくら入れるべきか」ではなく、「無理なく返済できるか」を基準に判断することが大切です。

月々の返済額は世帯年収の25％以内に抑える

住宅ローンを組む際には、月々の返済額が世帯年収の25％以内に収まるよう計画することが、安定した家計管理につながります。返済負担率は上限35％まで認められる場合もありますが、実際には20～25％が理想的とされています。

例えば、世帯年収600万円なら年間返済額の上限は150万円となり、月々では12万5,000円が目安です。この条件で借入可能額を試算すると、金利1.5％・返済期間35年で約4,000万円の借入が可能です。

一方で、生活には教育費や老後資金、急な支出への備えも必要です。手取り年収の20％程度に返済額を抑えることで、より余裕のある暮らしを保ちやすくなります。

返済の負担を軽減する方法としては、頭金を増やす、返済期間を延ばす、金利の低い商品を選ぶなどがあります。

補助金・減税制度で実質負担を100万円以上軽減

住宅を建てる際には、補助金や減税制度を活用することで、実質的な負担を抑えることが可能です。

2025年度の子育てグリーン住宅支援事業では、長期優良住宅で80万円、ZEH住宅で40万円の補助が設けられています。除却（家屋を取り壊して処分）を伴う建て替えの場合は、さらに加算される制度もあります。

これらの制度を活用することで、実質的な負担を100万円以上軽減できる可能性があります。多くの場合、省エネ基準への適合が申請の条件となっており、受付も予算の上限に達し次第終了となる仕組みです。

なお、補助金の申請は、工事を担当する事業者が代行することも多いため、設計の初期段階から制度の要件を意識した計画を立てることで、申請の手続きもスムーズに進めやすくなります。

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建築後の維持費とランニングコストの現実

完成後にかかる維持費やランニングコストも重要な検討事項となります。 毎年必要となる固定資産税をはじめ、定期的なメンテナンス費用や予期せぬ追加工事など、建築後の出費は想像以上に多岐にわたります。

ここでは、建築後に必要となる主な維持費について、具体的な金額を交えながら詳しく解説します。

固定資産税は年間10万円～20万円が目安

マイホームを建てると、建築費用だけでなく、維持費も継続的にかかります。 その中でも固定資産税は、毎年必ず支払わなければならない重要な費用です。

固定資産税の年間負担額は、一般的な住宅で10万円～20万円程度が目安となります。この税額は、建物と土地それぞれの評価額に標準税率1.4％を掛けて算出されます。

10年ごとのメンテナンス費用は100万円～200万円

住宅を建てた後のメンテナンス費用は、家を長持ちさせるために欠かせない支出です。 特に築10年を過ぎると、外壁や屋根などの劣化が進み始め、修繕費が必要になることもあります。

大きな費用になると予想できるのが外壁塗装です。35坪程度の住宅では80万円～150万円かかり、使用する塗料のグレードによって金額は大きく変動します。一般的なシリコン塗料なら10～15年持ちますが、フッ素塗料を選べば15～20年の耐久性が期待できます。

屋根のメンテナンスも重要で、塗装の場合は30万円～80万円、葺き替えが必要になると100万円～200万円以上かかることもあります。

また、給湯器やエアコンは10年程度が交換時期とされており、それぞれ30万円、10万円程度の費用が発生します。

計画的な積み立てをしておくことで、突然の出費に慌てることなく、大切な住まいを守っていくことができるでしょう。

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自分たちに合った「家を建てる費用」を把握するには

家を建てる費用の全体像について紹介してきましたが、あくまで目安にすぎません。「結局、自分たちの場合はいくら必要なのか」を具体的に知りたい方も多いのではないでしょうか。

三井ホームでは、そうした検討初期の段階でも費用感をつかみやすいように、住まいづくりのイメージを広げるためのツールを多数ご用意しています。

費用の見える化から始められる「価格シミュレーション」

三井ホームの規格住宅「MITSUI HOME SELECT」では、外観や部屋数、インテリアスタイルなどを選ぶことで、建物本体価格の目安を簡単にシミュレーションできます。

まだ希望が固まっていない方でも、イメージしやすい表示や提案が表示されるため、検討のきっかけとして気軽に活用できます。
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豊富な建築実例で暮らしのイメージを具体化

費用感がつかめてきたら、次は「その価格帯でどんな家が建てられているのか」を見てみましょう。三井ホームの建築実例では、「階数」「面積」「空間」「デザイン」と、希望に合わせた条件で事例を検索できます。

例えば、「2階建て」「～30坪台」「洗面・浴室」にチェックを入れると、「白い空間に映える木の温もりと、やさしい光に包まれた住まい」など、具体的なプランを閲覧できます。

間取りや導線、素材選びの工夫など、家づくりのヒントも掲載していますので、ぜひお試しください
豊富な建築実例もご参考ください

性能や構造までトータルに知りたい方はカタログのお取り寄せを

三井ホームでは、設計思想や構造、断熱性能、空間設計、保証制度などを詳しく紹介したカタログを無料でご提供しています。

独自の「MOCXWALL工法」や高気密・高断熱仕様、長期にわたるメンテナンス設計など、快適で安心な暮らしを支える要素を、写真や図解を交えてわかりやすく解説しています。

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まとめ

家を建てる費用は、建築費だけでなく土地代や付帯工事費、諸費用、補助金、維持費まで含めて考えることが大切です。地域や仕様によって金額は大きく異なるため、総額の目安を早い段階で把握しておくことが、無理のない資金計画につながります。

そのうえで、どこにこだわり、何を優先するかを整理することが、満足のいく家を建てるためのポイントです。費用の見通しやライフプランに合わせた住まいづくりをご検討中の方は、三井ホームまでお気軽にご相談ください。まずは、予算に合わせた住まいの方向性から検討を始めてはいかがでしょうか。